店舗の売上を向上させるポイント
店舗運営をしていれば、売上アップは目標であり、目的でもあるでしょう。
ただ、売上を左右する要素には、立地や商圏、来客層などさまざなものがあり、これらは店舗ごとに異なります。そのため、多店舗展開を行っている場合は、単一的な運営ではなかなか売上が上がっていきません。
そこで、本コラムでは、多店舗展開を行う企業が、何をしたら売上アップできるのかを考えてみましょう。
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店舗の状況をいかに把握するかがポイント
店舗の売上を向上させるには、まずそれぞれの店舗の売上状況を把握し、改善に向けた施策をスピーディに実施する必要があります。店舗の状況把握については、いかに素早く、いかに詳細に把握できるかがポイントになってきます。
しかし、従来のような、電話、FAX、メールによる報告では、店舗ごとに報告項目の抜け漏れがあったり、報告内容をデータ化して集計するのに時間がかかったりと課題が多くあります。
POSデータのような定量情報は自動的に収集できている企業様も多いかもしれませんが、たとえば、常連客が多かったのか一見客が多かったのか、家族連れが多かったのか単身者が多かったのかといった定性情報も重要です。
ただ、これらの定性情報は自動収集することが難しく、各店舗からいかに正確でスピーディな報告を受け、それを素早くデータ化できるかにかかってきます。
そこで、たとえば、フォーム作成機能の付いた店舗管理システムを活用し、報告用フォームで報告してもらうことで、どの店舗からも同項目で知りたい情報を受け取れるようになります。
さらに、報告データの自動収集機能の付いたシステムであれば、本部側のデータ収集やチェック作業を大幅に効率化できます。
【参考ページ】
STORE+ 「報告データの自動収集」機能
店舗との情報共有を円滑にする
店舗の状況把握は、売上に関するものだけに限らず重要です。
たとえば、その日廃棄が多く出た食品の共通点や、よく売れた商品の特徴など、発注に関わるような雑感は、拾い上げておきたいところです。
売れ残りや在庫を減らし、売れ筋の商品を集中して店頭に並べることで、売上アップが見込めるからです。
また、逆に本部から店舗への通達をスムーズにすることも大切です。
新商品情報、キャンペーン情報といった販売促進に関する内容から人事異動や研修の案内、プレス発表内容などまで、各店舗の運営に直接的・間接的に影響する内容は漏れなく知らせておく必要があります。
こちらも、従来のような電話やFAX、メールなどの方法では、受け取る店舗側の負担が大きいですし、内容を理解したか、作業指示書に従ったかどうかを別途、確認する必要が出てきて手間になります。
そこで、業務指示機能の付いた店舗管理システムなどを活用すると、本部やエリアマネージャーから各店舗への作業指示をわかりやすく整理して表示することができ、プッシュ通知やリマインド通知で店舗スタッフの作業漏れの防止も可能です。
【参考ページ】
STORE+ 「業務指示」機能
店舗からの情報、依頼を本部が的確に集めて活用する
本部からの情報収集の大切さについてはここまでにも何度か触れましたが、顧客や売れた商品に関する情報だけでなく、お客様の声や店舗で抱えている問題、また、各店舗で独自に考案した販促などのアイデアなど、一歩踏み込んだ情報を集めて活用することで、商品開発や店舗開発、販促企画などに反映させ、売上アップにつなげることが可能です。
こうした情報も、デジタルでやりとりすることで、店舗側も本部側も作業負担が減り、効率よく情報を収集・管理できるようになります。
そこで、店舗からの報告や依頼を受けられる機能の付いた店舗管理システムを利用することをおすすめします。
たとえば、フォーム作成機能の付いた店舗管理システムを導入すれば、本部が知りたい情報をスムーズに吸い上げることができます。
【参考ページ】
STORE+ 「報告・依頼」機能
まとめ
店舗の売上を向上するには、本部が店舗ごとの現状の売上や課題などの情報を素早くキャッチし、スピーディに改善策を実施する必要があり、情報収集が重要なポイントになってきます。
多忙な店舗の負担を減らしつつ、正確かつ詳細な情報を集めるには、店舗管理システムを活用するのがおすすめです。情報収集用のフォーム作成機能や、自動集計機能などが付いていると、なお良いでしょう。
本部側にとっても、マネジメントに関わる業務量を削減することで、売上向上のための施策企画時間を作ることができるようになります。
この機会に、店舗管理システムを検討してみてはいかがでしょうか。
お困りごとがありましたら、お気軽にご相談頂ければと思います。
執筆者情報：
ユニリタ STORE＋チーム
株式会社ユニリタ ビジネスイノベーション部
多店舗管理ツール「STORE＋」のプロモーション担当チームです。
コミュニケーション情報を蓄積・共有・活用するシステムに長年携わってきたメンバーが、多店舗・多拠点の管理に課題を持つ方に、役立つ情報をわかりやすく発信することを心がけています。
